問31 　伝熱面積の算定方法について、法令上、適切でないものは次のうちどれか。

（1） 水管ボイラーの伝熱面積には、エコノマイザの面積は算入しない。 （2） 貫流ボイラーの伝熱面積は、燃焼室入口から過熱器出口までの水管の燃焼ガス等に触れる面の面積で算定する。 （3） 立てボイラー(横管式)の横管の伝熱面積は、横管の外径側の面積で算定する。 （4） 鋳鉄製ボイラーの伝熱面積には、燃焼ガス等に触れるセクションのスタッドも、所定の算式で算定した面積を算入する。 （5） 煙管ボイラーの煙管の伝熱面積は、煙管の内径側の面積で算定する。

問32 　ボイラー(小型ボイラーを除く。)の検査及び検査証に関する記述について、法令上、適切でないものは次のうちどれか。

（1） 落成検査に合格したボイラー又は所轄労働基準監督署長が落成検査の必要がないと認めたボイラーについては、ボイラー検査証が交付される。 （2） ボイラー検査証の有効期間の更新を受けようとする者は、原則として、登録性能検査機関が行う性能検査を受けなければならない。 （3） ボイラー検査証の有効期間は1年であるが、登録性能検査機関は性能検査の結果により1年未満又は1年を超え2年以内の期間を定めて更新することができる。 （4） ボイラーを輸入した者は、原則として、登録製造時等検査機関が行う使用検査を受けなければならない。 （5） 使用を廃止したボイラーを再び設置しようとする者は、所轄労働基準監督署長の使用再開検査を受けなければならない。

問33 　ボイラー(移動式ボイラー、屋外式ボイラー及び小型ボイラーを除く。)の設置場所等に関するAからDまでの記述で、その内容が法令上適切であるもののみを全て挙げた組合せは、(1)～(5)のうちどれか。

A:伝熱面積が3M2の蒸気ボイラーは、専用の建物又は建物の中の障壁で区画された場所に設置しなければならない。
B:原則として、ボイラー室には、2以上の出入口を設けなければならない。
C:ボイラーの最上部から天井、配管その他のボイラーの上部にある構造物までの距離は、安全弁その他の附属品の検査及び取扱いに支障がない場合を除き、1.2M以上としなければならない。
D:ボイラー及びボイラーに附設された金属製の煙突又は煙道(以下、本問において「ボイラー等」という。)が、厚さ80mmの金属以外の不燃性の材料で被覆されているときは、ボイラー等の外側から0.15M以内にある可燃性の物を、金属以外の不燃性の材料で被覆する必要はない。

（1） A,B （2） A,B,D （3） A,C,D （4） B,C （5） C,D

問34 　ボイラーの取扱作業に関するAからDまでの記述のうち、法令上、一級ボイラー技士をボイラーの取扱作業主任者として選任できる作業を全て挙げた組合せは、(1)～(5)のうちどれか。ただし、いずれのボイラーも、異常があった場合に安全に停止させることができる機能を有する自動制御装置を設置していないものとする。

A:最高使用圧力1.2MPa、伝熱面積245M2の蒸気ボイラー2基及び最高使用圧力0.2MPa、伝熱面積18M2の温水ボイラー2基の計4基のボイラーを取り扱う作業
B:最高使用圧力1.1MPa、最大電力設備容量400kWの電気ボイラー20基を取り扱う作業
C:最高使用圧力1.6MPa、伝熱面積200M2の廃熱ボイラー4基を取り扱う作業
D:最高使用圧力1.6MPa、伝熱面積165M2の蒸気ボイラー3基及び最高使用圧力1.6MPa、伝熱面積30M2の貫流ボイラー1基の計4基のボイラーを取り扱う作業

（1） A,B （2） A,B,C （3） B,C （4） B,C,D （5） C,D

問35 　ボイラー室の管理等に関するAからDまでの記述で、その内容が法令に定められているもののみを全て挙げた組合せは、(1)～(5)のうちどれか。ただし、ボイラー室に設置されているボイラーは、移動式ボイラー又は小型ボイラーではないものとする。

A:ボイラー室その他のボイラー設置場所には、必要がある場合のほか引火しやすいものを持ち込ませてはならない。
B:ボイラー室その他のボイラー設置場所の見やすい箇所には、当該ボイラーの取扱いを担当するボイラー技士の氏名及び資格名を掲示しておかなければならない。
C:ボイラー室その他のボイラー設置場所には、関係者以外の者がみだりに立ち入ることを禁止し、その旨を見やすい箇所に掲示しなければならない。
D:ボイラーの取扱いを担当するボイラー技士には、担当するボイラーのボイラー検査証又はその写を所持させなければならない。

（1） A,B,D （2） A,C （3） B,C （4） B,D （5） C,D

問36 　ボイラー(小型ボイラーを除く。)の定期自主検査について、法令上、適切でないものは次のうちどれか。

（1） 定期自主検査は、1か月をこえる期間使用しない場合を除き、1か月以内ごとに1回、定期に行わなければならない。 （2） 定期自主検査の検査項目は、大きく分けて、「燃焼装置」、「自動制御装置」及び「附属装置及び附属品」である。 （3） 「電気配線」については、「端子の異常の有無」について点検しなければならない。 （4） 「煙道」については、「漏れその他の損傷の有無及び通風圧の異常の有無」について点検しなければならない。 （5） 定期自主検査を行ったときは、その結果を記録し、これを3年間保存しなければならない。

問37 　鋼製ボイラー(小型ボイラーを除く。)の安全弁について、法令上、適切でないものは次のうちどれか。

（1） 貫流ボイラー以外の蒸気ボイラーの安全弁は、ボイラー本体の容易に検査できる位置に直接取り付け、かつ、弁軸を鉛直にしなければならない。 （2） 貫流ボイラーには、最大蒸発量以上の吹出し量の安全弁を、過熱器の出口付近に取り付けることができる。 （3） 水の温度が120°Cを超える温水ボイラーには、逃がし管を備えたものを除き、内部の圧力を最高使用圧力以下に保持することができる安全弁を備えなければならない。 （4） 伝熱面積が50M2の蒸気ボイラーは、安全弁を1個とすることができる。 （5） 引火性蒸気を発生する蒸気ボイラーにあっては、安全弁を密閉式の構造とするか、又は安全弁からの排気をボイラー室外の安全な場所へ導くようにしなければならない。

問38 　鋼製ボイラー(小型ボイラーを除く。)の給水装置に関する記述について、法令上、適切でないものは次のうちどれか。

（1） 蒸気ボイラーには、最大蒸発量以上を給水することができる給水装置を備えなければならない。 （2） 近接した2以上の蒸気ボイラーを結合して使用する場合には、結合して使用する蒸気ボイラーを1の蒸気ボイラーとみなして、要件を満たす給水装置を備えなければならない。 （3） 燃料の供給を遮断してもなおボイラーへの熱供給が続く蒸気ボイラーには、随時単独に最大蒸発量以上を給水することができる給水装置を3個備えなければならない。 （4） 貫流ボイラー及び最高使用圧力0.1MPa未満の蒸気ボイラーの給水装置の給水管には、給水弁のみを取り付け、逆止め弁は取り付けないことができる。 （5） 給水内管は、取外しができる構造のものでなければならない。

問39 　鋼製蒸気ボイラー(貫流ボイラー及び小型ボイラーを除く。)の水面測定装置について、法令上、適切でないものは次のうちどれか。

（1） 鋼製のボイラーの本体又は水柱管には、原則として、ガラス水面計を2個以上取り付けなければならないが、遠隔指示水面測定装置を1個取り付けたボイラーでは、そのうちの1個をガラス水面計でない水面測定装置とすることができる。 （2） 水柱管とボイラーを結ぶ蒸気側連絡管を水柱管及びボイラーに取り付ける口は、水面計で見ることができる最高水位より下であってはならない。 （3） 最高使用圧力1.6MPaを超えるボイラーの水柱管は、鋳鉄製としてはならない。 （4） ガラス水面計でない水面測定装置として験水コックを設ける場合には、原則として、ガラス水面計のガラス管取付位置と同等の高さに3個以上取り付けなければならない。 （5） ガラス水面計は、そのガラス管の最下部が安全低水面を指示する位置に取り付けなければならない。

問40 　鋳鉄製ボイラー(小型ボイラーを除く。)について、法令に定められていないものは次のうちどれか。

（1） 鋳鉄製の蒸気ボイラーには、原則として、ガラス水面計を2個以上備えなければならない。 （2） 温水ボイラーで圧力が0.3MPaを超えるものには、温水温度が120°Cを超えないように温水温度自動制御装置を設けなければならない。 （3） 温水ボイラーには、ボイラー本体の容易に検査できる位置及び温水の出口付近に、温度計を取り付けなければならない。 （4） 給水が水道その他圧力を有する水源から供給される場合には、水源に係る管を返り管に取り付けなければならない。 （5） 暖房用温水ボイラーには、逃がし弁を備えなければならないが、内部の圧力を最高使用圧力以下に保持することができる開放型膨張タンクに通ずる逃がし管を備えたものについては、この限りでない。